【2023年版】複合機の処分を正しく安全に行う完全ガイド

複合機の正しい処分方法について知りたいですか？

大きくて重たい複合機の処分は簡単ではありません。

特に業務用の場合、市区町村の粗大ごみ回収が使えず、処分の方法が少し難しくなります。

この記事では家庭用から業務用まで、さまざまな複合機の処分方法を分かりやすく説明します。

さらに、複合機に必要なインクカートリッジやコピー用紙の処分についても詳しくご案内します。

複合機を処分する前に確認すべきこと

複合機を処分する前に、いくつか重要な点を把握しておくことが大切です。

適切な処分方法を選択するため、このセクションでは複合機を処分する前に確認すべき重要な事項を説明します。

どんな複合機であれ、これらの情報は処分プロセスをスムーズに進めるための貴重な手がかりとなるでしょう。

複合機が「業務用」か「家庭用」か

複合機の処分に際して、「業務用複合機」と「家庭用複合機」では扱いが大きく異なります。

同じ複合機であっても家庭用のものは、市区町村の粗大ゴミ収集などの公共の処分方法を利用することが可能です。

一方業務用複合機の場合、公共の処分方法を利用することはできず、企業や組織は専門の業者に依頼して廃棄処理を行う必要があり、そのために一定の費用が発生します。

業務用と家庭用の区別は自己申告になりますが、業務用の複合機を「家庭用」と偽って処分するとそれは不法投棄とみなされてしまいます。

複合機の処分については、この点に十分注意する必要があります。

所有権の確認：リースやレンタルの場合は返却

複合機を処分する前には、まずその所有権を確認することが重要です。

複合機の所有権が自身や組織にある場合は自由に処分の判断ができますが、リースやレンタルの場合は所有権は当然そのリース元会社にあるため、その契約に従って返却などの手続きが必要となります。

リースとレンタルは一見同じように見えますが、実際には契約内容や利用方法が異なります。

ここで、その違いを理解することで、複合機の処分方法も変わることを理解していただくことが重要です。

リースやレンタルで複合機を使用している場合、返却が基本の処分方法になります。

誤って廃棄などしてしまうと違約金や弁償といった不要なコストは発生してしまう可能性があります。

それぞれの契約形態によって異なる手続きや注意点がありますので、契約書や利用規約を再度確認することをお勧めします。

内部データの消去方法

複合機を処分する前には、内部に保存されたデータの消去が重要なステップとなります。

複合機にはスキャン情報、FAXの受信情報、ユーザーの使用履歴など、多くのデータが保存されています。

これらのデータは、業務上の重要な情報や顧客の個人情報など、機密性を要するものも含まれているため、そのまま処分することはセキュリティ上お勧めできません。

以下の手順を参考に、データ消去の作業を行ってください。

基本的には業者やメーカーがデータを不正に抜き出し、悪用することは考えにくいですが、情報漏洩のリスクを完全に排除するためには、ユーザー側でのデータ消去が必要となります。

したがって、複合機を処分する前には必ずデータ消去作業を行うようにしましょう。

【業務用】複合機の廃棄・処分方法

業務用複合機は、サイズも大きく処分には少々手間がかかります。

業務用の複合機をゴミとして捨ててしまうと、不法投棄となり問題となってしまいます。

ここでは、業務用複合機の適切な処分方法について詳しく説明します。

【家庭用】複合機の廃棄・処分方法

家庭内で個人的に利用していた複合機であれば、自治体のゴミ収集に出す方法が利用できます。

無料～数千円で安く処分することができます。

不燃ごみ・粗大ごみといった区別は地域によってルールが異なるため、まずは自分が住む地域のルールを確認することが重要です。

複合機を家庭内で使用しているケースは稀ですがそういった方はまず行政の処分方法を検討しましょう。

なお事業目的で使用していた複合機を家庭用として処分すると、不法投棄となってしまいますのでご注意下さい。

複合機の処分タイミング：寿命や最適な時期とは

複合機はビジネスの中心的な役割を果たす機器であり、その寿命や処分のタイミングを理解することは非常に重要です。

ここでは、複合機の寿命といつ処分を考えるべきかについて詳しく説明します。

複合機の寿命

複合機の寿命は、一般的に約7年とされています。

同じ複合機を何十年も使い続けるのは現実的ではありません。

というのも、複合機が古くなると、不調やトラブルが頻発し、修理のたびに費用がかさむためです。

また業務が頻繁に停止することになり、非効率になる可能性があります。

さらにメーカーが部品を所有しているのは、生産終了から原則7年間だけです。

そのためどれだけ長く使いたくても、やがては修理自体が難しくなり、処分を考えなければならなくなります。

処分を考えるタイミング

複合機の処分タイミングは、新しい複合機の導入と古い複合機の処分が同時に行われることが多いです。

しかし新旧の複合機が同時に存在すると、保管場所の問題が発生します。

また複合機がない日数があると業務に支障をきたす可能性があります。

したがって業務に支障が出ず、場所をとらないようにするためには、できるだけスムーズな処分のタイミングを考慮することが重要です。

それは新しい複合機の導入と古い複合機の処分がほぼ同時に行われ、業務に影響を及ぼさないようなタイミングを意味します。

以上のように、複合機の寿命や処分タイミングを考慮することで、効率的な業務運営と機器の適切な管理が可能となります。

複合機の付属品処分

複合機を処分する際には、その付属品についても適切な方法で処分することが求められます。

複合機の付属品についても、「家庭用」「事業用」で区別がありますのでご注意下さい。

トナー・インクカートリッジ

コピー用紙

まとめ：複合機の処分をスムーズに行うために

複合機の処分をするときにはいくつかのポイントを押さえておくことが大切です。

まず、複合機本体の処分方法は家庭用と業務用で大きく異なります。

家庭用の場合は地方自治体の粗大ごみ収集に出すことが可能ですが、業務用の場合は専門業者に依頼する必要があります。

次に、トナーやインクカートリッジの処分も忘れずに行いましょう。

これらはメーカーの無料回収サービスを利用できることが多いです。

未使用の新品インクがある場合は、フリマアプリなどを通じて販売することも考えてみてください。

また、コピー用紙についても適切な処分方法が求められます。

新品状態の大量のコピー用紙は、専門業者が買い取ってくれる可能性もあります。

また、リサイクル資源としても価値があり、資源回収業者に売却することも可能です。

家庭用の場合は、一般的に可燃ごみとして捨てられますが、事業用の場合は産業廃棄物として専門業者に依頼することになります。

どの処分方法も、正しい方法を選び、適切な手続きを行うことが大切です。

不法投棄を避け、適切な処分を心掛けましょう。